この度は、ジャパスタリアにご訪問いただきまして誠にありがとうございます。

ジャパスタリアは、純国産生パスタブランドです。

  • 群馬は本州最大の小麦の産地
  • パスタの街たかさき

ここに生まれた高崎パスタブランドを下支えする会社を目指して2017年に設立しました。

2006年に私が創業した事業と統合・商号変更し、2025年に有限会社ジャパスタリアとなりました。

 

この生パスタ製麺所の構想は2015年あたりの暮れだったと思います。とあるパスタ店での何気ない会話

「パスタの街高崎というけれども、何が高崎パスタで、パスタ自体ってどうなってるの?」

そんな会話でした。そこから「群馬の小麦では美味しいパスタにならない」事や、「生パスタは流行らない」などという話の中で、私には違和感と疑問だけが残りました。

2016年に入り、趣味的にパスタ作りを開始しました。この時点ではまだまだ趣味の領域でした。どうやって生パスタを作るのか?その教本を手に入れる難しさからのスタートでした。参考文献がとても少なかったのです。1からというよりもゼロからのスタートです。

群馬は本州最大の小麦の産地ということも、この辺りで調べることにより知ることになります。地元の事というのは客観的な目でなかなか見れないもので、改めて気づかされる事はたくさんありますが、この辺りで私は徐々に確信めいたものに変わってきました。

日本最大のパスタの祭典「キングオブパスタ」や、老舗パスタのシャンゴ、斜陽といわれる麺業業界、自分自身のイタリアやパスタとの接点、様々なフラグが立ちました。

ご当地パスタはあれど、どこもソース勝負。群馬こそ、高崎こそ、本当の意味でご当地パスタが発祥できる起点になれる。それには、群馬の小麦(1次産業があり)をパスタ(3次産業があり)にする生パスタ製麺(2次産業)というラストワンピースを埋めることでそれが可能になる!

当時は「6次産業化」という名のもとに様々な補助金なども用意されていて「いい追い風が吹いている」と感じたり、地方創生、企業のCSR(今でいうSDGsの流れ)などというワードが溢れているように感じていました。2011年に起きた東北大地震災の時に感じた個人としての無力感、仕事に対する漠然とした虚無感があり、起業家としてもっと「経済」というものを知ろうと大学に入って様々な勉強をしている最中でした。

「なんでパスタをはじめようとしたの?」とよく聞かれる質問に関しては、答えがたくさんあるのですが、なんとなく導かれたように始めた、、、というのが素直な答えです。少し掘り下げてインタビューしてくれた素晴らしい記事があるので興味がある方は「高崎で暮らす」というサイトに記事が掲載されていますので、ご覧頂ければと思います。

2017年 群馬イノベーションアワード ファイナリスト

2019年 高崎街中に製麺所を移設(創業時は、高崎市吉井町にある食品加工場をお借りしてました)

2023年 日本農業新聞主催「一村一品大賞」にて大賞を受賞

 

ありがたいことに様々なメディア(上毛新聞、日経新聞、FMぐんま、ラジオ高崎、テレビ朝日、日本テレビ、TBS、TV東京、ローカル雑誌等)にも取り上げて頂き少しずつ成長しております。

主な提供先は、飲食店様です。個人向けにもJAたかさきグル米四季菜館、JR高崎駅群馬いろは、高崎OPA高崎じまん、スーパーまるおかや、インターネットふるさと納税からも購入することができます。

まだまだ未熟ではありますが、食品メーカーとして食品の安全を第一に、品質、美味しさ、をここ高崎から発信しております。この純国産生パスタを日本に世界に広めたいと思っております。

日本の小麦でつくる国産生パスタは、まだ正しくジャンル分けされていない新しい世界です。デュラム小麦のパスタもたいへん美味しいのですが、国産小麦でも美味しいパスタを表現しております。まだ食べたことがないのであれば、ぜひ一度食べてみてください。高崎にはパスタ提供店舗がしのぎを削ってひしめいています。ぜひジャパスタリアの生パスタが食べられるお店を探して、もしくはお気に入りのお店で取り扱っていないのならば、お店の人に頼んでみてください「ジャパスタリアの生パスタは扱ってないですか?」と尋ねてみてください。そうすると私が飲食店様との取引がスムーズに進み、提供範囲が広がり、自分のお気に入りのお店でいつでも食べられるようになるはずです。

生パスタに美味しくないという偏見をお持ちの方にぜひ届いて欲しいと思っています。何がお口に合わなかったのか私にはわかりませんが、乾麺のパスタも美味しいのは私も十分理解しておりますが、生パスタも美味しいです。弊社の生パスタはまたさらに違った印象を持たれることでしょう。ぜひどこかで体験してみてください。

乱文失礼します。

取締役 吉田幸二(2025年10月)